豊田通商の機械・エネルギー部門の取組を見てみます。
機械・エネルギー部門の収益規模
豊田通商が発表した20/3期決算のセグメント別当期利益実績によると、エネルギー本部の当期利益は351億円と19/3期の187億から大幅に増益を達成した。電力事業のアセット売却など一過性の利益が寄与した形となる。
豊田通商は、７つのオペレーティングセグメントのうち、食料生活本部を除いて、全てのセグメントで安定的に100億円以上の収益を生み出している事が特徴である。
機械・エネルギー事業と分野別の取組
機械・エネルギー本部は自動車産業を中心とした、機械設備、電力事業、プラント分野において事業を展開している。
特に、再生可能エネルギー事業は、豊田通商グループのサステナビリティ重要課題として、20/3に発表した中期経営計画2023でもハイライトされている。
豊田通商は、再生可能エネルギー領域の地理的拡大および事業領域の拡大の幅だしを企図している。他の総合商社と異なり、火力発電などでは勝負せず、風力・太陽光・バイオマスなどの再エネ分野に特化して戦う方針となっている。
再エネの中核事業である風力発電では、持分発電ベースで3000MWとなっている。そのほか、太陽光や水力、バイオマスも世界中で手掛けている事が分かる。
アフリカにおいても、エジプトやケニアでのクリーンエネルギーの推進を行っている。
また、国内では、再生可能エネルギー事業を推進するため、親会社であるトヨタ自動車、中部電力とのJVでトヨタグリーンエネジー社を設立した。